GX志向型住宅とは？補助金や申請の流れも解説！

「環境に優しくて、性能が高い家に住みたい」と考えているなら、「GX志向型住宅」が選択肢の一つになります。

GX志向型住宅とは何か、どんなメリットがあるのか、そしてお得に建てるための補助金制度について気になりますよね。

この記事では、GX志向型住宅の基本的な知識から、認定されるための条件、補助金制度の詳しい内容、申請の流れまで、家づくりを進める上で知っておきたい情報を分かりやすく解説します。

【GX志向型住宅とは？環境に優しく快適な暮らしを実現する家】

GX志向型住宅とは、GX（グリーントランスフォーメーション）の考え方を取り入れた、環境に優しく、かつ快適な暮らしを目指す住宅のことです。

具体的には、高い断熱性能をベースに、高効率な設備でエネルギー消費を抑え（省エネ）、太陽光発電などでエネルギーを創り出す（創エネ）機能を備えています。

これにより、家庭から排出されるCO2を大幅に削減します。

性能的には、ZEH（ゼッチ）基準をさらに上回る、LCCM住宅（ライフ・サイクル・カーボン・マイナス住宅）などがこれに該当し、まさに次世代のスタンダードとなる住宅です。

【GX志向型住宅に認定されるための4つの必須条件】

GX志向型住宅として認められるには、国が定めた厳しい性能基準、条件をクリアする必要があります。

ただ太陽光パネルを載せれば良いというわけではなく、住宅そのものの性能が問われます。

具体的には、「高い断熱性能」「省エネ性能」「創エネ性能」、そしてそれらを管理する「エネルギー管理システム」の導入という、4つの重要な条件が定められています。

これらをすべて満たすことで、環境負荷が少なく快適な住まいが実現できるのです。

条件1：高い断熱性能（断熱等性能等級6以上）

GX志向型住宅の基本となるのが、非常に高い断熱性能です。

具体的には、国の定める断熱等性能等級で「6以上」を満たす必要があります。

これは、省エネ住宅の基準としてよく知られるZEH水準の「等級5」よりも、さらに一段階上の性能が求められることを意味します。

この高い断熱性能によって、外の暑さや寒さの影響を室内に伝えにくくなり、少しの冷暖房で一年中快適な室温を保つことが可能です。

特に、冬の寒さが厳しい多雪地域などでは、この性能が光熱費の削減と快適な暮らしに直結します。

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条件2：省エネ性能（一次エネルギー消費量35%以上削減）

次に求められるのが、高い省エネ性能です。

家庭で使われるエネルギー量を、国が定める標準的な住宅と比較して「35%以上」削減することが条件となります。

これを実現するためには、住宅自体の断熱性能に加えて、エネルギー効率の良い設備を導入することが不可欠です。

例えば、少ない電力でお湯を沸かす高効率な給湯器（エコキュートなど）や、明るくても消費電力の少ないLED照明、そして省エネ性能の高い最新のエアコンなどを採用します。

これらの設備を組み合わせることで、我慢をすることなく、日々のエネルギー消費を根本から減らしていきます。

条件3：創エネ性能（一次エネルギー消費量100%以上削減）

GX志向型住宅の大きな特徴が、エネルギーを自ら創り出す創エネの性能です。

具体的には、太陽光発電システムなどを設置して、その住宅で一年間に消費するエネルギー量を「100%以上」まかなえるだけのエネルギーを創出することが求められます。

つまり、計算上はエネルギーの自給自足が実現できるレベルです。

日中に発電して余った電力は、電力会社に売ったり、家庭用の蓄電池に貯めておいて夜間や雨の日に使ったりすることができます。

これにより、光熱費を大幅に削減できるだけでなく、災害による停電時にも電気を使えるという安心感も得られます。

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条件4：エネルギー管理システム（HEMS）の導入

最後に、創り出し、賢く使ったエネルギーを「見える化」して管理するHEMS（ヘムス）の導入もGX志向型住宅には必須です。

HEMSとは「ホーム・エネルギー・マネジメント・システム」の略で、家庭内の電力使用量や太陽光発電の発電量などを、モニターやスマートフォンでリアルタイムに確認できる仕組みを指します。

どの部屋で、どの家電が、いつ、どれくらい電気を使っているのかが一目でわかるため、家族みんなの省エネ意識が高まります。

HEMSを活用することで、エネルギーの無駄遣いを防ぎ、より効率的で経済的な暮らしを実現できます。

【ZEHや長期優良住宅とGX志向型住宅は何が違う？】

省エネ性能の高い住宅というと、「ZEH」や「長期優良住宅」といった言葉もよく耳にしますよね。

これらとGX志向型住宅は、高性能な住宅という点では共通していますが、目指す目的や求められる性能基準に違いがあります。

GX志向型住宅は、ZEHの性能をさらに高め、脱炭素社会への貢献という環境性能をより強く意識した住宅です。

それぞれの特徴を知ることで、自分たちの家づくりで何を重視したいかが明確になります。

ZEH水準住宅との性能基準の違い

ZEH（ゼッチ）水準住宅とGX志向型住宅の最も大きな違いは、求められる性能基準の高さにあります。

まず断熱性能について、ZEHが「断熱等性能等級5」以上であるのに対し、GX志向型住宅はさらに上の「等級6」以上が必要です。

また、省エネ性能に関しても、ZEHが一次エネルギー消費量を「20%以上削減」で良いのに対し、GX志向型住宅は「35%以上削減」と、より厳しい基準が設けられています。

さらに、創エネ性能では、ZEHが消費エネルギーを「おおむねゼロ」にすることを目指すのに対し、GX志向型住宅は「100%以上削減」、つまり消費量を上回るエネルギーを創り出すことが求められるのです。

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長期優良住宅との認定目的の違い

長期優良住宅とGX志向型住宅は、認定における目的が異なります。

長期優良住宅は、その名の通り「住宅に長く、良好な状態で住み続けること」を主な目的としています。

そのため、耐震性や劣化対策、維持管理のしやすさといった、住宅の耐久性に関する基準が重視されます。

一方、GX志向型住宅は、CO2排出量削減といった「脱炭素社会の実現に貢献すること」を第一の目的としています。

もちろん、GX志向型住宅も高い性能を持つため結果的に長持ちしますが、認定を受ける上での評価の軸が、環境負荷の低減に置かれている点が大きな違いと言えます。

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【GX志向型住宅を建てる3つのメリット】

厳しい基準をクリアしたGX志向型住宅には、環境に優しいだけでなく、実際に住む家族にとっても多くのメリットがあります。

日々の暮らしに直結する経済的なメリットから、快適性や健康面、さらには将来的な資産価値に至るまで、その恩恵は多岐にわたります。

具体的にどのような良い点があるのかを知ることで、GX志向型住宅の魅力をより深く理解できるはずです。

月々の光熱費を大幅に削減できる

最大のメリットは、月々の光熱費を大幅に削減できる点です。

高い断熱性能と高効率な省エネ設備により、冷暖房や給湯にかかるエネルギー消費を大きく抑えられます。

さらに、太陽光発電システムで電気を自給自足するため、電力会社から買う電気の量を劇的に減らすことが可能です。

日中に発電して余った電気は電力会社に売ることもでき、家庭のエネルギー収支がプラスになることも珍しくありません。

電気代が高騰している近年において、光熱費の心配が少なくなるのは、家計にとって非常に大きな安心材料になります。

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一年中快適で健康的な室内環境を保てる

GX志向型住宅の高い断熱性能は、一年を通して快適な室内環境を保つのに役立ちます。

外気の影響を受けにくいため、夏は外の熱気が伝わりにくく涼しく、冬は室内の暖かい空気が逃げにくいため暖かく過ごせます。

家の中の温度差が少なくなることで、冬場に心配されるヒートショックのリスクを低減する効果も期待できます。

また、気密性が高く計画的な換気が行われるため、結露が発生しにくく、カビやダニの繁殖を抑制します。

これにより、アレルギーの心配も少なく、家族みんなが健康的に暮らせる住環境が実現します。

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将来的な資産価値の向上が期待できる

GX志向型住宅は、ZEH水準よりも高い性能基準をクリアした住宅です。

将来、もしその家を売却したり賃貸に出したりする場合、この高い性能が付加価値となり、一般的な住宅よりも高く評価される可能性があります。

今後、省エネに関する基準はさらに厳しくなっていくことが予想されるため、現時点でトップクラスの性能を持つGX志向型住宅は、時代遅れになりにくく、長期的に見ても資産価値が落ちにくいと言えます。

長く住む家だからこそ、将来的な価値も考えておくことは大切です。

【GX志向型住宅を建てる前に知っておきたい注意点】

多くのメリットがあるGX志向型住宅ですが、計画を進める前に知っておくべき注意点もいくつか存在します。

特に、初期費用や設備の条件、土地の制約などは、家づくりの計画全体に影響を与える重要なポイントです。

これらの注意点をあらかじめ理解し、対策を考えておくことで、後悔のない家づくりを進めることができます。

メリットとデメリットの両方を把握した上で、自分たちのライフスタイルに合っているかを判断しましょう。

初期費用が一般的な住宅より高くなる傾向がある

GX志向型住宅を実現するためには、高性能な断熱材や樹脂サッシ、高効率な給湯器やエアコン、そして太陽光発電システムといった、グレードの高い建材や設備が必要になります。

そのため、一般的な仕様の住宅と比較すると、建築にかかる初期費用はどうしても高くなる傾向があります。

ただし、後述する補助金制度を活用することで、この初期費用の負担を大きく軽減することが可能です。

また、入居後は光熱費が大幅に安くなるため、月々の支払いや将来的なメンテナンス費用まで含めたトータルコストで考えると、決して割高ではない場合も多いです。

太陽光発電システムの設置が必須になる

GX志向型住宅の条件である「創エネ性能」を満たすためには、太陽光発電システムの設置が事実上、必須となります（都市部の狭小地や多雪地域など、特定の条件においては不要となる例外もあります）。

自宅でエネルギーを創り出す必要があるため、これがなければ基準をクリアすることはできません。

そのため、屋根の形や大きさ、太陽の光が当たる方角によっては、十分な発電量を得るためのソーラーパネルを設置するのが難しいケースも考えられます。

また、家の外観デザインに強いこだわりがある場合、ソーラーパネルがイメージと合わない可能性もゼロではありません。

設計段階で、発電効率とデザイン性の両方を考慮したプランを検討することが重要です。

土地の条件によっては建設が難しい場合がある

GX志向型住宅を建てる土地の条件も重要です。

例えば、周りに高い建物があり日当たりが悪い土地では、太陽光発電で十分なエネルギーを創ることができず、創エネの基準を満たせない可能性があります。

また、法律上の制限にも注意が必要です。

特に、原則として住宅などの建物を建てることが制限されている市街化調整区域では、建築許可を得るのが難しい場合があります。

これから土地を探す場合は、日照条件が良いか、法的な規制はないかなどを、不動産会社や建築を依頼する会社に事前にしっかりと確認することが不可欠です。

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【GX志向型住宅で活用できる補助金制度「みらいエコ住宅2026事業」】

GX志向型住宅の高い初期費用をサポートしてくれるのが、国の補助金制度です。

2026年の最新制度として「みらいエコ住宅2026事業」が注目されています。

これは2025年に実施された「子育てグリーン住宅支援事業」の後継となる制度で、国土交通省、環境省及び経済産業省が連携して、省エネ性能の高い住宅の普及を後押しするものです。

このGX補助金は、新築だけでなく省エネ性能を高めるリフォームも対象となっており、GX志向型住宅のような高性能な家を建てる際には、ぜひ活用したい制度です。

【お知らせ】最大125万円の補助金｜みらいエコ住宅2026事業のご案内

補助金の対象となる住宅の要件

みらいエコ住宅2026事業の補助金を受けるには、建築する住宅が特定の要件を満たす必要があります。

補助金の対象となる住宅は、2025年11月28日以降に基礎工事またはリフォーム工事に着手した住宅で、「GX志向型住宅」「長期優良住宅」「ZEH水準住宅」のいずれかです。

受け取れる補助金の金額はいくら？

GX志向型住宅として認定された場合、みらいエコ住宅2026事業では1戸あたり最大125万円(※)の補助金が交付されます。

長期優良住宅は80万円（※）、ZEH水準住宅は40万円（※）の補助金が受け取れます（古家の除去を伴う場合はさらに20万円加算）。

GX志向型住宅は、長期優良住宅やZEH水準住宅よりも高い省エネ性能が求められる次世代型の省エネ住宅であるため、より高額な補助金を得るには、GX志向型住宅の認定を目指すのが良いでしょう。

（※）省エネ基準地域区分1～4地域の場合。

補助金申請の対象となる人

GX志向型住宅の場合、すべての世帯が対象となります。

長期優良住宅とZEH水準住宅の場合は、「子育て世帯」または「若者夫婦世帯」に対象が絞られます。

子育て世帯とは、申請する時点で18歳未満の子どもがいる世帯を指します。

一方、若者夫婦世帯とは、申請時点で夫婦のいずれかが39歳以下である世帯のことです。

【GX補助金の申請方法】

補助金を利用したいと思っても、申請方法が複雑そうだと感じるかもしれません。

しかし、この補助金の申請手続きは、家を建てる本人（施主）が直接行うわけではありません。

手続きはすべて、住宅の建築や販売を行うハウスメーカーや工務店などが代行してくれます。

そのため、施主としては全体の流れを把握しておけば十分です。

契約から補助金の受け取りまで、どのようなステップで進んでいくのか、大まかな申請方法を知っておくと安心です。

ステップ1：対象事業者との工事請負契約

補助金申請の第一歩は、家づくりを依頼する会社と工事請負契約を結ぶことから始まります。

ここで非常に重要なのが、契約する相手が「みらいエコ住宅2026事業」として、あらかじめ事務局に登録されている事業者でなければならない点です。

登録していない事業者と契約しても、補助金は申請できません。

そのため、家づくりを相談しているハウスメーカーや工務店が登録事業者であるかを、契約前に必ず確認しましょう。

事業者のホームページや、制度の公式サイトで登録状況を調べることができます。

ステップ2：補助金の交付申請

工事請負契約を結んだら、登録事業者が施主に代わって事務局へ補助金の交付申請を行います。

この制度の便利な点として、本格的な申請の前に、補助金の予算枠を確保しておくための「交付申請の予約」が可能なことです。

人気の補助金は予算が早くなくなってしまうことがあるため、この予約手続きをしておけば、一定期間は予算が確保されるので安心です。

その後、必要な書類を揃えて本申請を行い、事務局の審査に通ると「交付決定」の通知が事業者に届きます。

これで補助金が受けられることが確定します。

ステップ3：工事の着工・完了

補助金の交付決定が下りたら、いよいよ住宅の工事が始まります。

通常、補助金制度では「交付決定日以降に着工すること」や「定められた期日までに工事を完了し、入居すること」といったスケジュールに関するルールが設けられています。

これらの期限を守らないと補助金が受け取れなくなる可能性があるため、注意が必要です。

また、事業の内容変更や期間延長についても報告義務があり、無断で計画を変更すると補助対象外となるリスクがあります。

ステップ4：完了報告と補助金の受け取り

住宅が無事に完成し、施主への引き渡しが終わると、事業者は事務局に対して「完了報告」という手続きを行います。

これは、申請した計画通りに工事が完了し、住宅が補助金の要件をきちんと満たしていることを証明するための報告です。

この完了報告が受理され、内容に問題がないと判断されると、補助金額が最終的に確定し、事業者の口座に振り込まれます。

その後、事業者は受け取った補助金を施主に全額還元します。

多くの場合、建築費用の一部に充当する形で還元されるのが一般的です。

【補助金を利用する際の重要ポイント】

GX志向型住宅の建築で補助金を賢く活用するためには、いくつか知っておくべき重要なポイントがあります。

特に、他の補助金制度との組み合わせの可否、申請手続きの主体、そして最も大切な予算の期限については、事前にしっかりと理解しておくことが大切です。

これらのポイントを押さえておかないと、もらえるはずだった補助金が受け取れなくなる可能性もあります。

後悔しないためにも、申請前に必ず確認しておきましょう。

予算上限に達すると受付が終了する

最も注意すべきなのが、予算の期限です。

この補助金制度は、国が組んだ予算の範囲内で実施されるため、申請された金額の合計が予算の上限に達した時点で、公式な受付期間の途中であっても終了してしまいます。

過去の同様の補助金でも、予想より早く受付が終了するケースがありました。

いつ予算が上限に達するかは申請状況次第なので、「いつまで大丈夫か」を正確に予測することは困難です。

そのため、補助金の利用を決めたら、できるだけ早く契約や申請の準備を進めることが重要です。

制度の公式サイトで予算の消化状況が定期的に公開されるので、こまめにチェックする期間を設けるのも良いでしょう。

併用できない国の補助金制度がある

同様に注意したいのが、他の補助金との併用ルールです。

「みらいエコ住宅2026事業」は国の予算で実施されているため、同じく国の予算を財源とする他の住宅関連の補助金とは、原則として併用することができません。

例えば、省エネリフォームに関する別の国の補助金などとは、同時に利用できないケースがほとんどです。

ただし、国ではなく、都道府県や市区町村といった地方自治体が独自に行っている補助金制度であれば、併用できる場合があります。

お住まいの自治体が設けている制度など、併用可能なものもあるので事前に調べてみましょう。

申請は登録事業者が行う必要がある

繰り返しになりますが、この補助金の申請手続きは、家を建てる施主本人が直接行うのではなく、工事を請け負うハウスメーカーや工務店などの「登録事業者」が行います。

そのため、家づくりを依頼する会社が、この制度の事業者登録を済ませていることが大前提となります。

契約を検討している段階で、「みらいエコ住宅2026事業の補助金を利用したい」という希望を明確に伝え、その会社が登録事業者であるか、また申請手続きの実績が豊富かなどを確認しておくことが、スムーズな手続きのために不可欠です。

【まとめ】

GX志向型住宅は、高い断熱性、省エネ・創エネ性能を兼ね備え、環境に優しく、光熱費を抑えながら快適に暮らせる、これからの時代の住宅です。

初期費用は高めですが、「みらいエコ住宅2026事業」のような補助金制度を上手に活用することで、その負担を大きく軽減できます。

国の脱炭素化への流れは今後も続くため、今後も何らかの形で追加の補助金制度が設けられる可能性は高いと考えられます。

しかし、制度内容がどう変わるかは不透明なため、住宅の新築を具体的に検討している場合は、最新の補助金情報を確認し、申請状況を考慮した上で計画を進めることが重要です。

ハーバーハウスには、すでにGX志向型住宅の建築実例が多数あります。
登録事業者として「みらいエコ住宅2026事業」の申請も行いますので、まずはお気軽にご相談ください。